定期購入と返金保証

購入前に必読!定期購入と返金保証制度の中身と注意

化粧品、医薬部外品、育毛剤を購入するにあたって注意したい、定期購入と返金保証制度について知識を深めましょう。

購入前にこれらの中身と注意をよく理解し、大切なお金を無駄にしない賢い買い物ができるようになりたいものです。

今は法律で内容の表示が義務付けられるようになったので、

購入前に必ずやっていただきたいのは販売ページを隅から隅までくまなくチェックすること!

です。

これを怠ると購入後に「定期購入した覚えないのに…」と嘆き、無駄に高い金額を支払う羽目になってしまうことも。。。

スマホで確認しにくいようにわざと文字を小さくしている悪徳業者のおります。
定期購入と返金保証制度の内容をチェックする際はパソコンやタブレットでの確認をおすすめします。

Contents

定期購入する前に確認するべき項目

商品を定期購入する前に必ずチェックすべきことをピックアップしました。

最低購入回数(解約できるまでの回数)は公式に掲載されているか

定期購入は毎月、2ヶ月毎に等、毎回注文作業を行わなくても決められた期間、定期的に商品が自動で送られてくるシステムです。

これにより注文のし忘れを防げるので便利といえば便利なのですが定期購入には、解約できるまでの回数制限が設けられていることが多いです。

例えば、「3回以上継続が条件」「2回商品受取後に解約可能」「いつでも解約OK」など。

あまり大きな字では書かれていない項目なので見落としがちですが、解約できるまでの回数制限はメーカーによって違うので、何回購入後に解約できるのかの確認を販売ページだけでなく、メーカーの公式サイトからも確認するようにしましょう。

販売ページだけだと後になってページ削除されてしまう可能性があり、後のトラブルの原因になりかねません。

 

2回目以降に支払う商品金額

初回半額、初回〇%OFF、〇日分で500円。。。最初だけは定価よりも極端に安く購入できる商品が多いです。

ここでよく確認したいのが、「2回目以降は〇〇円になります」のような表記。

定期購入の場合、2回目以降は定価よりも10%、20%と割引になることが多いのですが、だとしても商品によっては高額になりがちなものも多々見受けられます。

なので初回だけでなく2回目以降の支払金額をよく確認して、長く継続していけるかどうかを判断してください。

 

送料、決済手数料など各種手数料

購入する際、送料や決済手数料(代引手数料や後払い手数料など)など各種手数料が発生します。

この手数料を「定期購入者に限り業者負担で無料」とするところもあれば、「送料は無料でも決済手数料は購入者負担」としているところもあります。

これら各種手数料が業者、購入者のどちらが負担することになるかを確認しましょう。

ちなみに初回は手数料すべて業者負担でも、2回目以降は購入者負担としていることもあるので要注意です。

 

事前に返品・返金内容の確認をする

購入して商品を開封してしまってからでは遅いです。

中には開封済みに関しては返品も返金も対象外としているところもあるからです。

なのできれば購入前に返品・返金に関する条件を確認しておき、疑問な点は電話で注文して直接問い合わせると安心です。

 

発送周期の確認

1ヶ月毎なのか2ヶ月毎なのかなど2回目以降の発送周期を確認しておきましょう。

注文する手間が省ける分、次いつ商品が届くかをメールで教えてくれるところもあれば、連絡一切なしで次の商品を発送するところもあります。

これでは商品が送られてきてもタイミングが悪ければ受取までに日を要してしまうこともあるので、旅行などで家を空ける予定があるなら尚更、発送周期を確認し自分でもそれを覚えておくようにしてください。

 

定期解約の連絡をするタイミング

定期購入の「休止」「変更」「解約」などを申出るタイミングはとても大事です。

このタイミングを誤ると一回余分に商品が送られてきて、その分の支払いが発生してしまいます。

多くの場合は「次回発送の〇日前までに連絡すること」となっていると思うので、ここは公式サイトでしっかり確認しておいてください。

そうしないと商品が発送され代金を支払うことになったり、発送キャンセルの手数料が発生することもあり、この分の支払いが無駄になってしまいます。

 

「休止」「変更」の記載はあるのに「解約」の記載がない

定期購入について「休止」と「変更」は確認できても肝心の「解約」について、ページ内どこを探しても見つけられないことがあります。

こうしたページからは商品の購入を見合わせた方がいいでしょう。

どうしても欲しい場合は公式サイトで解約の内容を確認し、納得したうえで公式のオンラインショップから購入することをオススメします。

 

「いつでも解約OK」=「回数制限なし」ではない

〇回以上の購入が条件です…など購入回数については確認できず、「いつでも解約OK」としか書かれていないこともあります。

でもこれは必ずしも「回数制限なし」ということではなくて、そのページに書かれていないだけで、規約のページに最低購入回数が書かれていたりするので、この場合も公式の規約を確認するか、電話注文して直接確認するのがオススメです。

 

「お試し」「ワンコイン」などは定期だと疑い販売ページを隅々確認

初回の購入金額が極端に安いものは定期購入になることが多いです。

最初だけ安くするけど次からは当たり前の料金で頂きますよ~。ってやつです。

これは定期購入することを条件に初回だけ安く購入できるってことなので、定期コースにされるのが嫌なら、金額は定価となりますが単品でその時だけ購入する方を選ぶといいです。

とにかく極端に安く設定されているものは定期購入が条件だという前提でいておいた方がいいでしょう。

 

定期購入か一回限りの購入かがハッキリわからないページからは注文しない

例えばセット販売されるものでいうと、「シャンプーとトリートメントのセットが○○円」だとして、定価よりも少し安い料金設定になっていた場合。

これが単なる一回限りのセット販売なのか、それとも継続して購入し続ける定期購入なのか。の判断が難しいケースがあります。

育毛剤とサプリメントのセットなんかもそうですね。

ページの隅々を確認して、一回限りなのか定期なのかを明確に確認できる文章がない場合、そのページからの購入はしない方がいいです。

どうしても欲しいなら公式サイトを確認し、公式のショップから購入するようにしましょう。

 

化粧品関係は解約理由に制限がある場合がある

肌に直接触れる化粧品によく見られますが、定期購入を解約するための解約理由に制限が設けられていることがあります。

例えば、「肌に異常が起こった場合のみ」などがこれに該当します。

解約理由を申出てください。となっている場合、理由によっては解約不可となることもあるので、この点も購入前にしっかりと確認しておきたいところです。

ちなみに返品についても同様です。

 

返金保証制度を利用する前に確認すべき項目

返金保証制度は「商品代金全額返金」や「返金保証対象」などと書かれていることが多いですが、その中身はとても複雑なものです。

商品を発送する住所と返品先の住所

住所が違うと送料が変わってきます。

返金保証制度を利用するためには購入した商品などを送り返す必要があるのですが、単に商品が発送されてきた住所に送り返せばいい。というわけではありません。

中には東京から発送されたのに返品先は別の都道府県。ってこともよくあることです。

そうなってくると返品時の送料が変わってくるので、返品先の住所と送料を事前に確認しておくことをオススメします。

 

返金対象となる購入方法

単品購入は対象外、セット購入は対象、定期購入は対象など、返金保証制度を利用できる購入方法が制限されていることがあります。

販売ページ内にきちんと条件の表記があればいいのですが、もしない場合は定期購入、単品購入、セット購入のこれらが同じページ内に注文ボタンがある際には要注意です。

返金保証制度を利用するつもりで購入するなら、対象となる購入方法を事前にしっかり確認しましょう。

 

返金対象となる本数

数本のセット購入やまとめ買い、定期購入など。

1本ではなく数本単位で購入したとしても「実際に返金対象となるのは1本分のみ」で、定期購入で複数回購入しても「対象は初回の一回分のみ」というケースが多いです。

また「2本目開封時は保証対象外」となることも多いです。

なので1本ではなく複数や定期購入にした場合、返金保証となる対象の本数や購入回数を確認しておきましょう。

 

事務手数料に含まれるのは何か

返金保証制度を利用するにあたって事務手数料が発生することがあります。

「振込手数料、事務手数料一律1000円」などと書かれていたりしますが、この事務手数料には何が含まれるかを確認しましょう。

振込手数料が含まれるか否かなど、規約に書かれている文章は同じでもその内容は違うものです。

 

その他各種手数料は購入者負担か、業者負担か

商品を返品するときには様々な手数料が発生します。

例えば「送料は購入者負担で振込手数料は業者負担」など各種手数料は、どちらが負担するのかを確認しましょう。

これにより返金される金額が変わってくるし、ヘタをすれば購入した額よりも返品したほうがマイナスになり、自己負担が増えてしまう可能性もあります。

たかが数百円の手数料ですが塵も積もれば…ってやつです。

 

返金保証がスタートするタイミング

「〇日以内であれば商品代金全額返金します」という、うたい文句を良く見聞きするようになりました。

ここで注意したいのは「〇日以内」のスタートがどこなのか。という点です。

注文後、商品発送後、商品到着後などスタートのタイミングがそれぞれ違います。

ということは例えば「商品注文後30日以内」となっていた場合、注文した日からスタートとなるので、発送や配送に日にちがかかったり、受取までに日にちを要してしまうと、実際に使用できる期間が少なくなります。

1本使いきる前に期限を迎えてしまう可能性もあるわけです。

 

返品の際の配送方法が指定されることもある

「必ず配送記録が残る配送方法で」や「クール便で」など返品するときの配送方法が指定されることがあります。

これに従わないと返金保証を受けることができなくなるので、規約で事前に確認しておくといいでしょう。

また配送の際に手元に残る伝票は返金されるまで大事に保管しておきましょう。

 

返金の際、購入時に無料だった送料や代引手数料

購入の際「送料無料・代引手数料無料」だった場合、返金される金額に影響が出ることがあります。

というのも購入の時に各種手数料無料でも、返金時に商品代金からこれらが差引かれることが多いのです。

例えば各種手数料無料で商品を2000円で購入したとしても、この2000円から購入時に業者が負担した送料と代引手数料が差引かれるので、実際戻ってくる金額は…って考えたら分かりますよね。

 

返送するアイテムの状態を確認

返金制度を利用するためには必ずと言っていいほど商品の返送が必要となります。

但し返送するのは購入した商品だけではありません。

同封されてきた小冊子、プレゼントでついてきたものなど購入する際、同封されてきたものを一式返送しなければならないことが多いです。

中でも注意したいのは、返送するアイテムの状態確認です。

1本使用済み・使用中はOK、しかし、2本目を開封したらNG!

というケースが多いです。

もちろん同封されたものなど、業者が指定する条件をすべて満たしていなければ保証対象外となってしまうので、返送するものと、その状態の確認は事前にしておきましょう。

 

販売ページだけでなく公式サイトの方も保証内容を確認

販売ページに返金保証に関する詳細な記述があれば、それを確認するのはもちろんなのですが、それだけではなく公式サイトの方もできれば確認しておきたいものです。

というのも、公式から購入した場合と販売ページから購入する場合とで条件が違うことがあるからです。

例えば期間限定のキャンペーンだったりすると、キャンペーンのためだけに作られた販売ページがあり、その時だけ有効な条件が書かれていたりします

しかしその内容が必ずしも通常販売の公式と同じとは限らないのです。

 

返金申出のタイミング

返金保証制度を利用する!と決めたら、その申し出をするタイミングを確認しましょう。

例えば定期購入だった場合、「次回発送の〇日前までに」など申出のタイミングが決められていることがほとんどです。

このタイミングを誤ると次回発送分の商品代金を支払うことになったり、キャンセル手数料が発生したりと、余計な出費が増えてしまうことになります。

これでは、せっかく返金されても自分が支払った総額の方が大きくなってしまい、結果マイナスとなってしまうことがあります。

 

返金される口座情報を伝える方法

返金を受けるためには、そのお金が振り込まれる口座情報を相手に伝えなければなりません。

その手段として多いのは、購入時に同封されてきた納品書も返送する必要があるので、その「空欄部分に記載」とするパターンです。

なので納品書などの書類も捨てずにとっておいてください。

他には、「返金制度利用のための連絡をした後に送られてくる書類に必要事項を記入し返送」するパターンです。

いずれにしても口座情報を伝える手段も確認しておきましょう。

すべての条件を満たしていることを確認出来てからの返金となるので、一日でも早く返金されたいなら、不備がないよう事前に確認しておくと安心です。

 

一度返金制度を利用するとその後、同じ商品を購入できなくなる

多くの場合、一度返金制度を利用した同商品を今後購入できなくなります

もちろん全てがこの条件というわけではないので規約をしっかり確認して、制度を利用する際は、「二度とその商品を購入することはない」と断言できるものだけにしておきましょう。

 

返金される商品代金が「通常価格」からなのか「割引価格」からなのか

「購入価格から」であれば割引価格だろうが定価だろうが、購入した際に支払った商品代金。となります。

でも中には、通常価格で購入したのに割引された価格の方で返金されることもあり、その逆も然りです。

なので返金される商品代金の元となる正確な金額を把握しておくといいでしょう。

 

着払いで送るとそのまま送り返される

ほとんどは誤って着払いで送ってしまうと、そのまま送り返されてしまいます。

しかし中には着払いで送ってOKというところもあるので、送ったものを送り返されるなど無駄な時間を使わないためにも、着払いOKなのかNGなのかを確認しましょう。

その場合の送料の負担が購入者なのか業者なのかの確認も忘れずに。

 

トラブルに巻き込まれることを想定しての対策

購入後にトラブルに気づいたのでは遅い!だからこそ事前に確認して…と口うるさくなってしまうわけですが、それでもトラブルになってしまうこともよくあります。そんなトラブルになった時に役立つ対策を紹介します。

注文する決め手となったページのスクリーンショットを撮影

「この商品買おう」と決めた販売ページのスクリーンショットを撮影しておきましょう。

購入後、「ページ内に定期購入や返金などについての詳細があった、なかった」の押し問答をするよりもページ全体のスクリーンショットがあれば、それが証拠になります。

なので購入の際はページの隅々までしっかり確認し、スクショを証拠として残し、それから商品を購入すると安心です。

 

定期購入などについて分かりずらい表記であった証拠を残す

定期購入、返金保証制度などについて、購入者側に明確に伝わる説明がされていたか否か。

あるいは説明文はあっても内容がわかりずらかったり、読む側に誤解を与えかねない表現がされていなかったか否か

これらの証拠をスクリーンショットで残すことも大事です。

販売ページが消されたとしても、この部分の証拠が残っていれば何とかなるかもしれません。

 

解約や返品など業者とやり取りした電話の内容を録音

業者と電話でやり取りした内容は全て録音しておくといいです。

スマホやガラホといった携帯電話に録音機能やアプリがあれば、それを使うのもおすすめです。

特に定期購入の解約や返品、返金など重要なポイントについて、電話でのやり取りは全て録音して証拠として残しておきましょう。

後で言った、言わないでモメるリスクを減らせます。

電話口の担当者の名前も必ず確認しましょう!

 

業者名、電話番号やメールなどの連絡先を注文前に検索

最近は公式に似せたページで購入を促す詐欺サイトも増えてきているので、商品購入前にその商品の公式サイトで、業者名、電話番号などの連絡先があっているか否かを確認しましょう。

単に電話番号と業者名だけだと、いくらでも実在する名や連絡先を使えるので、やはり公式サイトから確認するのが一番安心です。

それでも不安があれば公式サイトのお客様相談窓口のような問合せ先に、直接問い合わせてみるといいでしょう。

 

注文はできるだけ電話注文にし内容を残す

どうしても電話よりもネットから注文したほうが楽なので電話注文しない人が多いです。

でも後のトラブル対策としては、できるだけネットではなく電話注文にして、その内容をメモや録音などで残すことをオススメします。

その際には定期購入なのか単品購入なのか、返品や返金保証など気になることは全部しっかり聞いて、そのやりとりを残すのがいいです。

トラブルになった時、警察などの相談相手にやり取りの証拠を提出できれば、その内容によっては泣き寝入りせずに済むかもしれません。

 

注文前に気になった商品情報をネットで検索するクセをつける

口コミや評判を調べることもできるし、購入後トラブルに見舞われた人がQ&Aサイトで質疑応答のやり取りをしていれば、その内容も事前に確認できます。

商品の販売ページというのは、購入意欲を掻き立てるような魅力的な内容でしか表現されていないので、実際のところというのが分かり難くなっているものです。

そういうときは気になる商品を見つけたら、注文前に検索するクセをつけましょう。
但し、Q&Aサイト、検索上位のサイトにも解約や返金の対応が良かったというアフィリ目的のステマ記事(本当は対応が最悪)や誤った情報も多数あるので注意が必要です!

同じ商品を買ってトラブルになった人がその内容を記事にしていたり、誰かに救済を求めたりしていることもあるので、買う前にこうした現実を知れたらラッキーってことで。

 

購入前に知っておきたいこと

ネットやテレビなどで商品を購入する前に知っておきたいことを紹介します。

通販にクーリングオフ制度は適用されない

インターネットなどでの通信販売で購入したものに関しては、クーリングオフ制度は適用されません。

なので思っていたものと違ったからといってクーリングオフで解約すればいいや。なんて安易な考えで購入するのはやめましょう。

熟読必須 ⇒ 国民生活センター

 

解約、返金など取引条件を分かりやすく表示するよう法律で義務付け

表記がないのは論外だし、定期購入や返金保証制度に関しては、その取引条件を明確にわかりやすく表示するよう今は法律で義務付けられています。

例)条件を満たさないと返金保証が適用にならない場合、その条件も広告に明記
例)返金保証が期間限定でないにもかかわらず誤解を与える表記をしてはならない

これは「不当景品類及び不当表示防止法」という法律で決められています。

例えば、

返金保証で例外があるならその内容も明記しなければならない

〇日以内に全額返金保証としておきながら、「但し○○の場合に限り」や「○○の場合は除く」といった但し書きがあり条件が付く場合は、その内容も明確に明記する必要がある。ということです。

あたかも期間限定であるかのような誤解を与えてはいけない

実際は常時やっていることなのに、いかにも「返金保証制度が使えるのはこの期間だけ」のような誤解を与えるような表記はダメ。ということです。

こうした点も販売ページや広告でしっかり確認してください。

 

通販トラブルで相談できる連絡先

トラブルになったと思ったら迷わず連絡しましょう。

日を追うごとに泣き寝入りリスクが高くなります。

通販のトラブルで相談できる窓口を紹介します。

一般社団法人 ECネットワーク

独立行政法人 国民生活センター

公益社団法人 日本通信販売協会JADMA

インターネットホットライン連絡協議会 ※自分で相談先を検索できるサイト

都道府県警察本部のサイバー犯罪相談窓口等一覧 ※住んでる地域をチェック

 

まとめ

販売ページには小さな字でいろいろ書かれていて、スマホで確認するのは大変。ということはよくわかります。

でもページ内に記載があるのに確認せずトラブルになってしまったことについては自己責任です。

商品購入する前にとにかくページ内をくまなくチェックしてください。

それでも、どうしてもトラブルになってしまった時には一日も早く相談窓口へ問い合わせてください。

便利な分リスクも多い通販ですから、上記の内容をよく理解して賢い買い物ができるようになりましょう。